SDGsへの具体的な取り組みをする企業についての特集です。2015年に採択、2030年までに達成すべき目標がSDGsによって定められています。

SDGsとは何か基本的な概要から、取り組むメリット、実際に取り組み始めている企業の事例紹介、おすすめな転職先などを中心にした内容です。

もしSDGs関連の企業への転職を目指しているようでしたら、ぜひ参考にしてみてください。

SDGsに関わる企業が注目を集めている

2015年9月より国連にてSDGsが採択されて以来、日本でもすっかりSDGsへの関心が強まってきました。大手企業や個人でも意識している傾向がうかがえます。

それだけに、SDGsへの取り組みを単に表面的に捉えたまま本質を知ろうとしないと、流行りに便乗した企業イメージになってしまいます。かえって悪影響を及ぼしかねないでしょう。

そこで今回は、SDGsとは何かを確認しながら、取り組む重要性やメリット、実際にSDGsへ本格的に取り組みをしている企業の事例を紹介します。

これからSDGsを意識してみたい人や、SDGｓへの取り組みを強める企業へ転職するヒントとしても読んでみてください。

それぞれの企業が目標を経て達成に向けて努力している

SDGsが盛んに取りざたされている背景には、東京証券取引所の「コーポレートガバナンス・コード（企業統治指針）」改訂が要因としてあります。

SDGsの最初の「S」は、サステナブル（持続可能）という意味です。上場企業へのサステナビリティ課題について積極的な対応を求め始めました。

2022年より、東京証券取引所にて新しい市場区分が開始され、各々プライム市場・スタンダード市場・グロース市場という3つに再編されました。

中でも、上場基準が厳しいとされるプライム市場へ参入するためには、サステナビリティへの取り組みと強化は必須課題とされています。

多くの大手企業が株式市場での安定や信頼を維持するために、SDGsへ真剣に取り組む姿勢が問われる時代となったのです。

SDGsにかかわる企業への転職も人気

上場企業の多くが、SDGsに関する取り組みを考え始めました。そこで関連したイベントや商品サービス開発のために立案・実行できる経営を組み立てなおす必要があります。

現在の多くの大手企業では、企画・IR・広報といった分野の人材を求め始めました。

SDGsへの対応や施策を試みている企業（とくにコンサルタントファーム・金融・シンクタンク）などへの転職希望者が増えています。

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SDGsって何？

近年になって頻繁に耳にするのがSDGsという響きです。なんとなく頭では分かっていそうですが、具体的には何を意味するのでしょうか。

ここでは、SDGsについての概要を述べていきます。

「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」の略称

SDGsとは、2015年9月の国連サミットにて全会一致による採択で構成された目標のことです。

和訳すれば「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」となり、各単語の頭文字を取っています。

「誰一人取り残さない」持続可能で多様性と包摂性のある社会を実現するため、2030年を目途にした17の開発目標・169のターゲット・232の指標です。

それまではMDGsと呼ばれた指針があり、主に発展途上国向けの開発目標にされていました。貧困・飢餓の撲滅、初等教育の達成、ジェンダー平等・女性の地位向上といった内容が網羅されています。

MDGsが2015年を年限とされていたことで、新たに代わった目標がSDGsです。

前身は「MDGs・ミレニアム開発目標（Millennium Development Goals）」

SDGsの前身とされていたのがMDGsで（ミレニアム開発目標：Millennium Development Goals）の略称です。

これは2001年国連にて、専門家間の議論を経て策定された内容でした。もともと2000年採択の国連ミレニアム宣言と、1990年代の主要国際会議で採択された国際開発目標を統合しています。

MDGsの意図は、主に発展途上国向けの開発目標で、貧困・飢餓・初等教育・ジェンダー・女性・乳幼児・妊産婦などの平等や公平、環境改善のための8つの目標が掲げられました。

2015年が年限として設定されたものです。MDGsを基準にして達成できなかった内容は課題整理し、改定や追加をしてSDGsは誕生しました。

また、先進国、発展途上国に関係なく、世界全体での取り組みとして偏性を持たしています。

SDGs企業が取り組むメリットとは

SDGsは世界共通の目標として確立されました。意義はとても大きいといえるでしょう。そのため、近年になりSDGｓへの取り組みを真摯に受け止めて、推奨する大手企業が増加中です。

もし、SDGsに関心を寄せて取り組むようになれば、いくつかのメリットも生まれます。

企業価値が上がる

SDGsに取り組むと起こりうる最大のメリットは企業価値の向上です。その会社や団体のブランド力が強化され、ステークホルダーとの関係性も向上します。

ステークホルダーとは、利害関係者全般を意味します。株主・経営者・スタッフ・顧客や取引先といった自社に関連するすべてです。

SDGsに取り組む企業であることが社会的評価に繋がります。スタッフの意識改革や取引先の変化や増加にも役立ち、市場での企業価値が高くなるでしょう。

また、ESG投資の優位性も上がります。これは従来の財務情報以外に、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）の要素も取り入れた考え方です。

貧困や飢餓に限らず、気候変動・環境問題への対策も含めた地球全体への貢献を意味します。そのような企業が、世界で評価されるのは当然なことといえるでしょう。

ビジネスチャンスが広がる

SDGsへの取り組みは、企業にとってビジネスチャンスとなる可能性が広がります。今までの凡庸な企業では、消費者が求める製品・サービスだけを提供し続けました。それで何とかなった時代です。

ところが少子高齢化・消費者ニーズの多様化などが起こり、ニーズはますます不透明になって重大な課題を抱えはじめています。

その渦中で、企業が長期的に発展するには、社会で起きている現実に向き合い、そこからニーズを探り当てることが命題となりました。

SDGsが注目を集めているのは、持続可能な開発と、将来および現役世代双方のニーズを満たせる可能性が秘められているからです。

新規ビジネスとして参入しやすいメリットがあり、かつ需要があればあるほど社会的評価も高まります。

注目度が高いため良い人材を採用しやすい

SDGsへの取り組みが積極的な企業は、採用力強化にも成功しています。就活生アンケートにて、就職先に選ぶ企業の条件として、SDGsへの取り組みをあげている学生が増えている傾向です。

SDGsへの取り組みは、とくに女性が働く環境作りにも配慮されそうな点や、環境問題への正しい姿勢を感じるといった声が目立ちます。

ますます就活生がSDGsへの認知や関心を高め、就職先として最終的に選ぶ指標になりつつあるのもメリットです。

将来のビジネスリスクを回避できる

SDGsに今から取り組み始めている企業は、将来的なリスク回避を予測しています。むしろSDGsに取り組んでいない企業は、今後大きなリスクを背負う危険性が伴うでしょう。

SDGsへの取り組みを拒むことは、世界が直面している課題に無関心だと表明しているようなものです。

将来的にはサプライチェーンから外される場合や、株主・地域からの支援もされなくなるかもしれません。企業が生き残るためにも、SDGsへの取り組みは今から始める必要があるでしょう。

SDGsへの企業の取り組みや事例

貧困と格差・気候変動・技術革新などの世界共通の問題を解決することを目標に、2030年期限とした17の目標・169のターゲットで構成されているのがSDGsです。

徐々にその目標を、自社にも取り入れ始めた企業も登場し始めています。ここでは、SDGsへの取り組みに積極的な、先駆的な大手企業の事例を紹介しましょう。

ユニクロ

ファストファッションの代表格ユニクロは、「服のチカラ」で世界を変える理念です。

原材料を生産する農家や、生地の加工・縫製工場の労働者のやりがいや人権、労働環境の改善をモットーにした事例といえます。

ユニクロで販売される服に携わるすべての人が、安心かつ健康な環境を整備し、権利を尊重する具体的な行動規範が制定されました。

第三者機関を介した適切な監査や、取引先工場のスタッフのための相談用ホットラインを設置するなど、労働環境改善を中心に展開しています。

ローソン

コンビニエンスストアのローソンは、「健康で長寿な暮らし」のサポートを理念としました。

FC加盟店のオーナーも含めたすべてのスタッフや家族の健康相談・メンタルヘルスカウンセリングなどを中心に実施中です。

事例としては、心身良好な状態で気持ちよく就労・生活できるよう努めています。

面白いのは、全社員がリモート参加できるスポーツ大会の開催や、新幹線ウォーキングのイベントなど、ユニークな健康重視の企画へ積極的に取り組み始めた点です。

経済産業省からも高く評価されている事例といえます。

アート引越センター

アート引越しセンターが取り組み始めたSDGs事例は、地球温暖化・資源枯渇・廃棄物問題への改善です。

引越しの際に使用する梱包資材の削減や、リ・ユース資材の導入、無駄な紙資源を使わない「エコ楽ボックス」の開発と運用を中心に展開しています。

他にも、使用済みダンボールを回収して、再利用する取り組みも始めました。さらにはグリーンディーゼル車を導入して、環境保全のためのエコドライブも開始しています。

日本コカ・コーラ

コカ・コーラの事例は、性別に関係なく個人のスキルを存分に発揮する社会を目指しています。

ジェンダー平等に関する研修の拡充、社外での啓発活動へ積極的に取り組み始めました。ジェンダーの課題はSDGsの目標5で優先事項とされています。

具体的には、2025年までに女性管理職比率50%達成、男性の育児休業・休暇取得率100％、30代管理職比率15％達成など、しっかりと数値化したビジョンを掲げているのも特徴です。

さらには、女性リーダーシッププログラム「Accelerate HER」や、キャリア支援トレーニング「Career Month」を実施するなど、積極性が著しいことでも知られています。

SMBC日興証券

SMBC日興証券は、気候変動緩和や地球環境保全の取り組みとして、環境関連ファンド「エコファンド」を設立したのが事例です。

これは環境配慮をしながら経営する企業の投資信託を指します。また、資金使途を環境関連事業のために使う「グリーン・ボンド」という債券を発行し始めました。

金融機関としては先駆的なSDGsへの取り組みが特徴的な事例です。

NEC

NECでのSDGsの取り組み事例は、テクノロジーを駆使して主に食分野へと伸びています。

チリの学校給食プログラムへの参入、指紋認証による給食配給管理システム導入、生徒個別の給食配給履歴で栄養管理をする動きです。

他にも、AIによる需給最適化プラットフォームの導入で、食品ロスや廃棄削減に役立っています。

また、ケニアの母子保健医療情報の整備のために電子母子手帳を導入するといった、かなりグローバルな活動が中心です。

セブン・イレブン・ジャパン

セブン・イレブン・ジャパンの事例では、企業内および社会全体の価値観とライフスタイルを認知し、誰もが自由な世界を実現させることをモットーにしました。

具体的には、育児・介護をする社員、シニア世代、外国籍社員、学生アルバイトといった多種多様なバックグラウンドに関心を持ち、価値観を讃えて働きやすい職場環境作りに注力することです。

近年では、多国籍なスタッフが揃っている店先も増えているのが分かります。また、東京・広島・宮城の3か所にて「セブンなないろ保育園」が開園されました。

育児をしながらも安心して働ける環境の整備と地域支援、女性の雇用促進に努めています。

トヨタ自動車

トヨタ自動車の実践する主なSDGsへの取り組みは、いかにもメーカーならではの発想です。

独自技術とアイデアに磨きをかけながら人々に浸透させていく「サステナブル&プラクティカル（持続可能で実用的）」なものづくりを掲げました。

その一環として「Woven City（ウーブン・シティ）」と呼ばれる実証都市にて、人工知能・パーソナルモビリティ・ロボット・スマートホームなどの技術を採用して実験を繰り返しています。

このWoven Cityは、将来的に人々のQOLを高める工夫や構想が施され、自社オペレーターにとっても働きがいを持てる環境開発です。

やがて人々がリアルな環境のもとで最新技術を生かせる社会を目指しています。

カゴメ

カゴメが推奨するSDGsへの取り組み事例は、ワークライフバランスを保ちながら働き続けられるよう、独自の改革をおこなっています。

具体的には、労働組合と協力しながら健康維持・メンタルヘルスケアを前提にした職場環境づくり、20時以降の残業を原則禁止、在宅勤務制度・選択制時差勤務制度の導入、副業の解禁です。

「健康状態の見える化」という言葉で、社員の健康リテラシーに配慮しています。

スタッフ各位のパフォーマンスが最大化できるためには、生き方そのものの健全な改革が必要だと考えているのが特徴です。

日本郵政株式会社

日本郵政のSDGsでは、まちづくりへの取り組みが積極的です。郵便局のネットワークを生かしつつ地方公共団体と連携を強化した「みまもりサービス」が拡大されました。

また、子どもの金融教育やラジオ体操の普及促進も実施しています。他にも環境を配慮した緑地整備や地域コミュニティ再生、ジェンダー平等のための女性の役職者登用も行っています。

三菱電機株式会社

三菱電機が取り組むSDGsは、再生エネルギー・省エネ・リサイクルといった分野です。AIの活用が最も顕著とされています。

使用済み家電からプラスチックの再利用化や、建てられたビル全面を省エネ化させる工夫も考えられています。

他にも、災害発生時の家電製品修復への対応、映像・通信関連システムの普及なども想定した活動も展開中です。

ENEOS

ENEOSが導入したSDGsへの取り組みは、ベトナムにて教育支援をする試みです。幼稚園から高校までの全行程にかかる設備と教育資材の提供を、ベトナム各地で実施し始めました。

奨学金授与はもちろんのこと、石油産業への人材育成のためにペトロベトナム大学へ寄付する貢献活動も積極的です。

また、ベトナム戦争以降の枯葉剤の影響から、治療やリハビリ施設を増設する支援も行っています。地球規模で公正な価値観をモットーにしたSDGsの取り組みであることがポイントです。

イオン

イオンでは、SDGs目標10の達成のため、国内外の格差をなくす運動を行っています。カンボジア・ベトナム・インドネシアなどのアジア圏にて、イオンモールを展開し始めました。

アジアの人々への、新しい商習慣や多様性を提案しています。

アジア圏への進出によって、日本国内同様にイオンモールの優れたテクノロジーが導入され、街が次第に活性化しているのが特徴です。

転職先としておすすめなSDGsに取り組む企業

2015年に採択され、2030年を目安にしたSDGs関連のイベントや企業の動きは、より活発化されることでしょう。

しばらくはSDGsに取り組みだす企業が増えて、転職先にするか否かの指針にもなるはずです。

そこで、SDGsへの取り組みが積極的な優良企業を見分けるための、おすすめな転職の判断材料とその理由について述べていきましょう。

• SDGsは国際社会全体の実質的な中期経営計画
• SDGs達成のためのIT企業の役割は大きい
• SDGsは投資家からも注目されている

SDGsは国際社会の中期経営計画

SDGsへの取り組み自体が、すでに中期経営計画として成り立っている企業なら、転職志望の候補におすすめです。世の中の流れを意識した経営者であることが分かります。

とくにSDGsは規模の大きい動きです。しかも社会や世界全体が目指す方向でもあるため、企業経営の矛先として考えるのが命題とされてきました。

SDGsへ取り組み始めた企業かどうかを検討すれば、適切な転職先として判断材料に使えておすすめできます。

SDGs達成のためにIT企業が必要

IT系企業とSDGsへの取り組みとは、関連性が深いといえます。SDGs達成にはテクノロジーでの貢献が不可欠だからです。

とくに発展途上国への学習済みAIやリモート診断技術の導入は、医療関連の問題や課題の解決にもなり得るでしょう。

他にも、WEB技術による動画・電子書籍の活用も、安価で教育が行きわたる可能性を秘めています。これらの技術は一貫してIT企業が果たせるはずです。

もし、SDGs関連に携わるIT企業であれば、転職先候補としてチェックしておくことをおすすめします。

SDGsは投資家も注目

SDGsに取り組む企業への投資家の動向も、転職活動の際にはチェックをおすすめします。

投資判断の基準として、従来の財務情報だけではなく、環境やガバナンスなどを考慮したESG投資が拡大しているからです。今では世界の運用資産総額の1/4以上を占めるほど成長しています。

企業価値を高めるための指標として、SDGsが大きな役割を担う現象が起こっているのです。

SDGsに取り組むおすすめ企業の具体例

前述で紹介した大手企業の多くは、SDGsに関して当然の考え方として取り組んでいます。

他にも、インターネット上で「SDGsに取り組む企業一覧」などで検索すれば、実際に具体的な取り組みに着手している有名企業がたくさん見受けられます。

それらの各企業の具体的な事例を閲覧しながら探すのもおすすめな方法です。

例えばSDGs目標1「貧困をなくそう」を基準にした取り組みをする企業としては、パナソニック・株式会社ジモティー・株式会社オハナ不動産などの社名が見つかります。

他にも、SDGs目標「飢餓をゼロに」を掲げた企業なら、花王・エスビー食品・ヤクルトグループなどがおすすめです。 いろいろな企業の求人案内などを細かくチェックしてみるとよいでしょう。

SDGsに取り組む企業への転職を成功させるためには

SDGs導入のメリットを生かした優良企業への転職を試みるのであれば、どのような点を注意すれば成功に導けるのでしょうか。

ここでは、SDGsに積極的なおすすめ企業への転職成功ポイントを紹介していきます。

SDGsに取り組む企業の求人を検索する

まず基本的なことは、SDGsに取り組んでいる企業を探すところから始めましょう。先にも述べたように、今ではネット検索すれば、簡単にSDGsを考えている企業名の一覧などがヒットします。

「SDGs 企業 一覧」で検索すればでてきます。あるいは、「日本SDGs協会」のサイトを見ると、「SDGs事業認定員企業・組織・学校一覧」というページが閲覧できます。

興味があるテーマにフォーカスして検索する

上記の方法で、気になるSDGsに関連する企業を見つけたら、その企業のホームページの採用案内などを確認してみるのがベストです。

もしかすると、中途採用の概要が掲載されているかもしれません。その点は各企業の事情にもよりますので、確認することが大切です。

他にも、リクナビNEXTなどの求人サイトにて、フリーワードを入力し求人情報を検索するのもおすすめできます。「SDGs」のワードで検索してみましょう。

ヒットしたすべての案件がSDGsに直結しているかはわかりませんが、何かのヒントを得る可能性はあるのでおすすめです。

ただし漠然とした意味で探すのではなく、自分が一番気になるテーマに絞ることがポイントです。

SDGsの目標は17項目あるので、その中から自分が何に興味を抱き課題にしているのか、焦点を絞っておく必要があります。

エネルギーに関することなのか、それとも教育関連なのか、技術的な側面かなどは、自分の資質・スキルとも関係があるはずです。

なるべく資質やスキルにマッチしたテーマに合わせることをおすすめします。

SDGsに取り組む企業で社会に貢献しよう

SDGsへの取り組みは、企業だけではなく社会全体の命題でもあります。個人としても、何か社会貢献できることがあれば、率先して参入することは可能です。

その前に、自分がなぜSDGsにこだわるのか、志望動機こそポイントになるでしょう。

転職先をSDGs企業へ絞り込むのなら、単に「興味がある」「社会貢献したい」といった抽象的な理由では納得されません。

17の目標のうちのどれに該当し、なぜそこに自分がこだわるのかを履歴書やES・面接時にて、明確に説明できるようにしておきましょう。

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